個人情報漏洩対策で流出元を一発特定！住所を書く時に一工夫するだけの簡単裏ワザが凄い！

個人情報を軽くみるなかれ。流出すると余計な災いが降りかかる確率が上がる。何らかの被害に遭えば原因をつくったやつに損害賠償請求もあり。そのためには誰のせいかを特定する必要があるよね。

概要

個人情報を提供する際に、住所に一工夫しておくだけ。提供先ごとに異なる単語を住所に付記しておけば、郵送されてきたDMなどの送付先住所から漏洩元が分かるという作戦。

住所の記述について

正式な住所

住所が仮に次のとおりだったとする。（架空の住所）

写真39枚、2年住んだ大阪西成釜ヶ崎あいりん地区の日常、道で寝てるやつは大体友達

住所を短縮表記

丁目やマンション名などを必ずしも記述する必要はない。ショートカットすると次のとおり。

文字数が少ない方が書くのが楽

筆者は住所を書かされたりサインをさせられるのが嫌いなこともあり、書く文字数を極力少なくしている。短縮表記でも意味がわかるし郵便物が届く。問題なし。

発想の転換！クレジットカードやパスポート署名欄サインをイニシャルや一文字でも縦書なら真似されても一発で見抜ける

住所に情報提供先の社名を付加作戦

具体例

ここからが裏ワザの紹介。住所の末尾に情報提供先の会社名などを付加する。これだけで情報漏洩時にどこから流出したのかが一目瞭然。

例えば、クレジットカードのセゾンカードなら次のとおり。

セゾンカードからの封書

ポケットカード（P-oneカード）の登録住所ならこんな感じ。

ポケットカードからの手紙の住所表記部分

Amazonで買い物するなら次のとおり。

アマゾン荷札の名前住所を伏せ字に

社名部分を削られる可能性

情報漏洩時に住所末尾の社名部分を削られると、どこから流出したのかが分からなくなる。

あなただけの個人情報を購入してピンポイントで騙そうとしている悪徳業者なら削ってくるかもしれないが、通常は一本釣りではなく多くの人を対象にするはずだからいちいち削られる可能性は低いだろう。

訴訟を視野にいれるなら

筆者のように住所末尾に社名を中途半端に書かずに、「（from セゾン）」とか「（個人情報提供元：Amazon）」という具合にした方が書証としては強いんじゃないかな。それこそ削られるリスクは高くなりそうだが。

住所のハイフンを文字に変更作戦

具体例

先程から登場しているショートカットした架空の住所。

ハイフンを文字に変更した住所は次のとおり。

組み合わせを活用すれば様々なパターンで住所を表記できる。登録先ごとに変更しても足りるはずだ。

活用例

たとえば、情報提供先ごとに次のように住所を変えるとする。

このように微調整しておけば、住所末尾が削られることなく情報漏洩元を特定できる。しかしこれを覚えておくのは大変。エクセルなどで対応表を別途作成する方がいいだろう。

社名付加と文字変更のハイブリッド作戦

上記2つの作戦を同時に行うのもあり。

ポケットカード（P-oneカード）の登録住所ならこんな感じ。

ハイフン部分を文字に変更し、末尾に社名を加えておくだけ。

情報漏洩元を訴える

慰謝料はしょぼい

情報が漏洩しただけでは、勝訴したとしても慰謝料はしれている。

いくつかの裁判例を挙げますが、個人情報漏えい自体による損害賠償額（慰謝料）は、過去の裁判例では、概ね一人あたり数千円から数万円程度です。

個人情報漏えい事件等の損害賠償額

社会勉強としての訴訟

筆者の個人的な考えとしては、慰謝料で回収できる金額に着目するよりも、時間があるのなら勉強がてら本人で訴えるのはありだ。今までに一度も本人訴訟をしたことがない人なら特に。

訴訟なんて通常は無縁だが、いつ訴訟をする事態になるかなんて誰も分からない。それなら訴訟する理由を得られたことを、将来本当に訴訟したい時が来た時のための予行演習と捉えればいい。

一回でも本人訴訟すれば、次からは要領が分かるので得るものは大きいよ。全部敗訴だったとしても、それを分析して敗因を学習して次に活かせばいいわけだし。

知識を実践で活用

今までに宅建や行政書士の勉強をしたことがあれば、それで得られた知識をある程度活かせるね。ゲームをしたり動画を見るよりもおもしろいはず。敗訴によるストレスは大きいが勝訴によるテンション上昇は凄まじい。

迷惑メール業者を訴えるために登記簿をオンラインで取り寄せたが迷惑メールが来なくなった

訴訟は本人で出来る

まとめ

住所に情報提供先の社名を付加しておくだけなら大した手間ではない。自己防衛として対策しておいてもいいだろう。やられたらやり返したくても、その相手を特定しないことには話が始まらないしね。